家庭でできる
地震対策

家具・家電の固定

地震による負傷原因より、本棚、食器棚、洋タンスなどの大型家具をはじめ、テレビ、冷蔵庫、電子レンジなどの転倒落下防止は地震対策の最優先事項と考えられます。
これらの危険な家具、家電は、できる限り固定しておきましょう。
固定方法にも、突っ張り棒を使う、耐震マット挟む、など様々な方法がありますが、やはり固定器具を利用して壁にアンカーを打って固定する方法が一番強度が高いです。

家具配置の見直し

家具の固定をしたとしても、必ず倒れないとは言い切れません。
また、何らかの事情で家具の固定ができない、もしくは簡易的な固定しかできなかった場合は、家具配置の見直しも行いましょう。
具体的には、寝ている時に倒れても体に当たらない場所に配置する。
倒壊した時にドアが開かなくなったり、廊下を塞いでしまうことで避難経路がなくなるといったことを防ぐような配置にすることが大切です。

窓ガラスの飛散防止

震度5弱の地震になると、窓ガラスが割れる可能性が出てきます。
地震による負傷原因を見てもガラスによる負傷が多く、一度ガラスが割れるとかなりの確率で怪我をすることが考えられます。
窓ガラス自体を割れにくいものに交換すると大変高額になりますが、窓ガラスに飛散防止フィルムを貼ることで、ガラスが割れたとしても飛散する確率を大幅に減らせますのでおすすめです。

火災を防ぐ

地震における二次被害として火災がありますが、なぜ火災が起こるかご存知ですか？ これは家屋の倒壊や家具の転倒など様々な要因により、ガス管・電気配線の破損、ストーブ、ガス器具、暖房器具などに可燃物が接触することにより出火することが要因です。 さらに、地震による停電が起こった後、電気が復旧した際にスイッチが切れていなかった電化製品が通電状態となり、火災を引き起こす通電火災も要因に上げられます。 対策としては可燃物付近に燃えやすいものを置かないこと。 また、地震を完治して自動的にブレーカーをオフにしてくれる「感震ブレーカー」を設置するとよいでしょう。

耐震補強工事を行う

これは大掛かりな対策になってしまいますが、家そのものの耐震補強工事を行うことで、家屋の倒壊確率を下げることが可能です。日本の建物には耐震基準があり、1981年6月1日以降の確認申請を受けた建物は「新耐震」で建てられていますが、それ以前の建物の場合地震による家屋の倒壊リスクは上がります。 ご自宅の耐震状況が不明な場合、耐震診断を行っている会社もありますので、利用してみるのもありですね。 ただし、耐震性が十分な建物であっても、家の中の家具が倒れないということではありません。 やはり家具、家電の固定は必須ですね。

飲料、食料の備蓄

大きな地震の際には、電気、ガス、水道のライフラインが止まることがあります。
その場合、救援物資が届くまでを乗り切るため、1人あたり3日分を目安に、飲料、食料を用意しておきましょう。
飲料水は1人あたり1日3リットル（3日分で9リットル）、非常食としてアルファ米などのご飯、ビスケット、板チョコ、乾パンなど保存が利いてエネルギーになりやすいものを人数分用意しておきましょう。
そのほか、トイレットペーパー、ティッシュペーパー・マッチ、ろうそく・カセットコンロなどの生活用品。
赤ちゃんがいる場合は、粉ミルク、おむつなども用意しておきましょう。
また、飲料水とは別に、トイレを流したりするための生活用水も必要です。
生活用水に関しては日頃から大きめのポリタンクに水をためておいたり、お風呂の水を抜かずにいつも貼っておくなどの対策を行いましょう。
ちなみに、大規模な地震の場合救援物資が届くまで時間がかかることがあります。
大規模な地震に備えるためには、1人あたらり1週間分の飲料、食料の備蓄が必要とされています。

非常用持ち出しバッグの用意

飲料、食料の他、非常用の持ち出しバッグも用意しておきましょう。
もちろん、このバッグの中に飲料、食料を常に入れておいてもOKです。
バッグの中身の例として、預金通帳・印鑑・現金・保険証などの貴重品。常備薬、包帯、消毒液、ばんそうこうなどの簡易的な救急用品。
ヘルメット、防災頭巾、マスク、軍手、サンダルなどの身を守るもの。懐中電灯、携帯ラジオ、予備電池や境内電話の充電器など。余裕があれば衣類やタオル、洗面用具や使い捨てカイロ、携帯トイレなどもあると安心です。
非常用持ち出しバッグも、家族人数分用意しておきましょう。

家族で防災時の決め事をしておく

地震の時、家族全員が揃っていないケースも考えられます。
特に電車や車で仕事に向かっている人は、交通手段がなくなり、徒歩で家に帰る必要が出てくるケースもあります。
仮に自宅が倒壊していたり、携帯電話も使えない場合、どこにいけば家族に会えるのかわかりますか？
そのような状況に備え、いざという時に集合する場所を初め、避難場所や避難経路の確認を家族で行っておくことが大切です。
避難場所や避難経路に関しては、各地域の自治体から防災マップやハザードマップが出されているため、こちらを見ながら決めておくとよいでしょう。
また、携帯電話が使えないときのため、災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板の使用の確認も一緒にしておきましょう。